日本塗料工業会(毛利訓士会長)は2022年2月の業況観測アンケート(日塗工会員33社集計、前年同月比)の結果を発表した。
前年同月比指数計算値は、販売数量が97・9%、販売金額が101・1%となった。
需要分野別(金額)では建築が前年同月比103・5%、船舶・構造物が102・3%、木工が101・9%、電気・機械・金属が同101・3%と上回ったが、自動車は98・8%と下回った。
全体の販売数量は33社中、前年同月比プラスが7社、マイナスが22社、横ばいが4社、販売金額は33社中、同プラスが16社、マイナスが16社、横ばいが1社であった。出荷数量の推定値は12万5千tで前年同月比97・7%、同金額は519億円で6億円増加した。
需要業種別で見ると、建築は21社中プラスが10社、マイナスが9社、横ばいが2社、自動車は14社中プラスが4社、マイナスが10社であった。船舶・構造物は9社中プラスが4社、マイナスが3社、横ばいが2社。電気・機械・金属は18社中プラスが8社、マイナスが9社、横ばいが1社。木工は8社中プラスが3社、マイナスが5社であった。
3月見込み(前年同月比)は販売数量では33社中プラス予想が9社、マイナスが17社、横ばいは7社。同金額はプラス予想が13社、マイナスが14社、横ばいが6社であった。
なお、3月の販売数量見込みは前年同月比96・7%、同金額は100・3%と数量の落ち込みが続くと見ている。